
連日テリパラチド、週1回テリパラチド、ビスホスホネート製剤が脆弱性骨折を有する閉経後女性の椎体および大腿骨近位部の皮質骨、海綿骨に及ぼす効果
著者: | Ryosuke Takahashi, Ko Chiba, Narihiro Okazaki, Makoto Era, Kazuaki Yokota, Yoshihiro Yabe, Choko Kondo, Toru Fukuda, Kaisho Fukushima, Mika Kono, Yasue Michikoshi, Shuta Yamada, Takeshi Iida, Kazutaka Mitsumizo, Shuntaro Sato, Mitsuru Doi, Kounosuke Watanabe, Shingo Ota, Kazuteru Shiraishi, Akihiko Yonekura, Makoto Osaki |
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雑誌: | Bone Volume 187, October 2024, 117189、 DOI: 10.1016/j.bone.2024.117189 |
- テリパラチド
- ビスホスホネート
- QCT
左)髙橋 良輔 (筆者)、右)千葉 恒 先生
論文サマリー
テリパラチド 20μg連日投与製剤(Daily Teriparatide:D-PTH), テリパラチド 56.5μg週1回投与製剤(Weekly High-dose Teriparatide:W-PTH), ビスホスホネート製剤(Bisphosphonate:BP)を閉経後骨粗鬆症患者に18ヶ月間投与し比較した先行研究のTERABIT studyでは、Dual-energy X-ray Absorptiometry (DXA)にて D-PTH、W-PTHは腰椎、大腿骨のBone Mineral Density (BMD)を増加させていたが、皮質骨、海綿骨領域への効果の違いは明らかではなかった(K Chiba et al. Bone. 2022 ;160:116416.)。
Quantitative computed tomography (QCT)は臨床用 CTとBMD calibration phantomを用いて3次元的な骨密度を評価する手法であり、海綿骨領域、皮質骨領域に分けて骨密度を解析することも可能である。
本研究では脆弱性骨折の既往のある原発性骨粗鬆症患者 131名をD-PTH群、W-PTH群、BP群にランダムに割付し各薬剤を18ヶ月間投与した。各薬剤の椎体(T12、L1)および大腿骨近位部に与える効果をQCTを用いて調査した。
131名の患者のうち、86名においてQCTを用いた評価が可能だった(椎体: D-PTH: 25, W-PTH: 21, BP: 29. 大腿骨近位部: PTH: 22, WPTH:21, BP: 32)。椎体においては、D-PTH、W-PTH、BP群はいずれも全骨領域骨密度(Tot.vBMD)(+34.8%、+18.2%、+11.1%)、海綿骨領域骨密度(Tb.vBMD)(+50.8%、+20.8%、+12.2%)、および皮質骨領域骨密度(Ct.vBMD)(+20.0%、+14.0%、+11.5%)を増加させていた。大腿骨近位部においては、D-PTH、W-PTH、BP群はいずれも Tot.vBMD(+2.8%、+3.6%、+3.2%)、Tb.vBMD(+7.7%、+5.1%、+3.4%)を増加させていた。一方、Ct.vBMD(-0.1%、+1.5%、+1.6%)はD-PTH群では有意な増加はみられなかったが、皮質骨体積(Ct.BV)(+2.1%、+3.6%、+3.1%)では全群で増加させていた。
以上より、D-PTH、W-PTH、BPともに椎体への効果がみられ、特にD-PTHは海綿骨への効果が優れていた。一方でD-PTHは大腿骨近位部に対しては皮質骨BMDを増加させなかったが、W-PTHおよびBPは皮質骨BMDを増加させていた。D-PTHは海綿骨の割合が多い椎体などの骨折が危惧される患者に効果的で、W-PTHおよびBPは皮質骨の割合が多い大腿骨近位部などの骨折が危惧される患者に効果的であると推察される。
著者コメント
D-PTH、W-PTH、BPは椎体および大腿骨近位部の皮質骨領域、海綿骨領域に異なった作用を示しており、特にD-PTHとW-PTHの大腿骨近位部の作用の違いに関しては非常に興味深い結果が得られました。今後はロモソズマブ等のその他の骨粗鬆症治療薬の解析も検討していければと思っております。
QCT解析は非常に骨が折れる作業でして、解析にご協力頂いた山田周太先生、飯田健先生、三溝和貴先生、また本研究で多大なるご指導をいただいた千葉恒先生にこの場をお借りして深く感謝申し上げます。
(長崎大学病院 整形外科 髙橋良輔)
2025年1月31日